適法な異議があったときは、訴訟は、口頭弁論の終結前の程度に復する。
この場合においては、通常の手続により その審理 及び裁判をする。
前項の異議の申立ては、執行停止の効力を有する。
第三百六十二条 及び第三百六十三条の規定は、第一項の審理 及び裁判について準用する。